インテル＆ミラン、サン・シーロ買収契約の最終段階へ ― 総額15億ユーロ計画の資金構造が明らかに

インテルとACミランによるサン・シーロ再開発計画が、いよいよ実現フェーズへと進んでいる。 『ミラノ・フィナンツァ』によれば、両クラブは10月末までに売買契約（rogito）に署名予定で、総額約15億ユーロ（約2400億円）に及ぶ巨大プロジェクトの資金枠組みを最終調整中だ。 サン・シーロは単なるスタジアムではなく、ミラノの都市構造と両クラブの経営基盤を再定義する存在。今回の発表は、その未来像を大きく前進させる一歩となる。

ニュース要約

両クラブが合意した資金スキームは3段階構成。

1. 第1フェーズ（ブリッジローン） 　サン・シーロの買収費用（1億9700万ユーロ）および関連諸経費をカバー。 　返済期間は2〜3年を想定。

2. 第2フェーズ（建設資金調達） 　2027年頃に完了予定で、新スタジアム建設費約15億ユーロの大部分をカバーする大型ファイナンスを組成。

3. 第3フェーズ（長期リファイナンス） 　スタジアム完成・稼働に近い段階で、プライベートデットを活用した長期再融資を実施。

資金調達は「San Siro Stadio」という特別目的会社（SPV）が管理し、 ゴールドマン・サックス、JPモルガン、バンコBPMなどの大手金融機関が支援に参加する。

“The financing will be managed by San Siro Stadio, supported by Goldman Sachs, JPMorgan and Banco BPM.”

完成後の新スタジアムは、年間1億5000万ユーロの収益を生み出すと見込まれ、 両クラブの年間総収入は6億5000万ユーロ規模へ拡大する可能性がある。

分析・考察

この資金スキームは、ヨーロッパのクラブ経営においても異例のスケールだ。 まず注目すべきは、リスク分散と段階的キャッシュフロー管理を徹底している点。 ブリッジローンで短期的な買収を実現しつつ、中期で建設資金を調達、そして稼働後に安定的なリファイナンスに移行する――この構造は、アメリカのスタジアム開発モデルを踏襲している。

また、インテルとミランが共同で進める点も大きな特徴。 通常、ライバルクラブのスタジアム共同所有は経営的に難易度が高いが、今回はSPVを中心に独立採算で管理されることで、透明性と効率を両立させている。 さらに、ESG（環境・社会・ガバナンス）対応も重視されており、カーボンニュートラル達成を前提にした金融構造を採用。これにより、国際的な投資家からの資金流入も見込める。

この計画の成功は、イタリアサッカー界全体にも波及効果をもたらす。 老朽化したスタジアムが多い中で、インテルとミランが「収益モデルの近代化」を実現すれば、他クラブや自治体にも波が広がるだろう。

まとめ・今後の展望

インテルとミランは、10月末までに正式契約を締結し、サン・シーロ再開発の資金計画を確定させる見込み。 3段階ファイナンスにより、建設費15億ユーロを段階的に調達し、2030年頃の完成を目指す。 年間1億5000万ユーロの収益が見込まれる新スタジアムは、両クラブにとって“持続可能な黄金時代”への基盤となるだろう。